一連の閉店の原因が、業績不振でないことは確かだ。では、考えうる理由は何か。古書・中古ソフト販売市場に詳しい業界アナリストはこう分析する。
「ブックオフはかつて『閉店ラッシュ』に追い込まれた経験があります。それは最終赤字を計上した2016~2018年の時。ちょうどECやCtoCが拡大し、競争が激化する中で、同社は具体的な対抗策がとれず、収益が低迷してしまった。
しかし、その反省もあり、自社ECサイトと店舗との連携強化や、高額商品を取り扱うプレミアムサービス事業や買取特化型店舗を立ち上げるなどし、今では経常利益30億円を創出できるほどの盤石な事業体制を構築しています。
しいて懸念点を挙げるとすれば、中核商材に位置付けている書籍が減収傾向にあるということ。紙ベースの新刊書籍販売部数が減少傾向にある以上、今後もダウントレンドは避けられない。
となれば、長年にわたり営業している店舗にありがちですが、書籍買取・販売に依存している従来型の店舗は、整理の対象になりやすいはず。閉店が決まった店舗はそれに当てはまるのではないでしょうか」
確かに、ここ最近のブックオフの新店やリニューアル店を見てみると、カードの対戦スペースやプラモデルディスプレイを設けた店舗など、単なる書籍の売り買いだけにとどまらない、体験価値を重視した店が増えている。そのスペースを創出できない、昔ながらの店舗は“時代遅れ”として整理されている可能性もある。
一方、ブックオフの関係者からはこんな指摘もある。
「今年6月に発覚した、従業員による架空買い取り事件は、本社としてもまさに寝耳に水のことだったようです。なんたってこれまで行われてきた棚卸では、不適切な在庫計上は一切見抜けなかったわけですから。
それが複数店舗で発覚したということで、『一アルバイトによる犯行はありえない。複数店舗を所轄するエリアマネージャーらによるものだ』となったわけです」
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